土壌分析5割が実施　農林水産統計2018年11月26日

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　農水省は、土づくりや、化学合成肥料・農薬の使用の低減に資する技術の導入実態や今後の取り組み意向などについて、農林水産情報交流ネットワーク事業の農業者モニター1024人を対象に調査をした。

◆栽培方法は慣行農業が5割

　モニターが行っている昨年1年間の栽培方法は、「慣行農業」が57.8％と最も高く、次いで「環境保全型農業」41.4％、「エコファーマー」24.6％となった。
　過去3年間の農業経営で最も売り上げが大きい栽培方法は「慣行農業」が50.2％、次いで「環境保全型農業」が24.1％、「エコファーマー」11.5％となった。また、その中で売り上げ額が最も大きい栽培作物は、「水稲」が45.8％と最も大きく、次いで「野菜・いも類」が30.4％、「果樹」が12.4％となった。

◆土壌分析や診断をしている5割以上

　土壌分析や診断について「実施している」と回答したのは53.0％で、「実施していない」は47.0％だった。また、実施していると回答した人に頻度や場所について質問したところ、「数年に一度、代表的なほ場を選んで実施」が43.3％と最も多く、次いで「毎年、代表的なほ場を選んで実施」35.7％、「毎年、全ほ場で実施」12.9％、「数年に一度、全ほ場で実施」5.7％となった。

◆土づくり（土壌の化学性・物理性・生物性の改善）を9割以上が実施

　土づくりのため、どのようなことを実施しているかについて、「たい肥の施用」が52.3％と最も高く、次いで「たい肥を除く有機質資材（稲わらなどの植物残さ、大豆油かすなど）の施用」が49.4％、「化学性（ｐＨなど）の改善のため土壌改良資材の利用」が44.8％となった。
　また、今後どのようなことを実施したいかについては、「たい肥の施用」が54.3％と最も高く、次いで「たい肥を除く有機質資材の施用」45.4％、「化学性の改善のための土壌改良資材の利用」43.7％だった。

◆化学合成肥料の低減に「有機質肥料」

　化学合成肥料の使用を低減するため、土づくり以外で実施していることについては、「有機質肥料の施用（動植物質の有機質を原料として使用する肥料の施用）」が49.3％と最も高く、次いで「肥効調節型肥料の施用（被覆肥料や石灰窒素の施用など）」が39.2％、「局所施肥（肥料を作物の根の周辺に集中的に施用など）」34.7％となった。
　また、今後どのようなことを実施したいかについては、「有機質肥料の施用」が53.8％と最も高く、次いで「肥効調節型肥料の施用」が39.8％、「局所施肥」34.7％だった。

◆ＩＰＭ導入8.5割が「していない」

　化学合成農薬の使用低減のため実施していることについて、「機械除草（除草機や刈り払い機での除草）」が49.2％と最も高く、次いで「マルチ栽培」30.0％、「温湯種子消毒（種子を温湯に浸すことにより、当該種子に付着した病害虫を駆除）」が24.7％となった。
　また、今後実施したいことについては「機械除草」が43.3％と最も高く、次いで「マルチ栽培」25.8％、「温湯種子消毒」25.6％だった。
　化学合成農薬の使用を低減するため、ＩＰＭ（総合的病害虫・雑草管理）を導入しているかについて、「導入していない」と回答した割合が85.6％、「導入している」が13.7％だった。導入したいかについては「導入したい（導入をつづけたい）」29.2％、「導入したくない」9.7％となった。

◆今後取り組みたい栽培方法は「環境保全型農業」が3割

　現在取り組んでいる栽培方法に関わらず、今後どのような栽培方法に最も取り組みたいかについて「環境保全型農業」と回答した割合が30.3％と最も高く、次いで「慣行農業」28.9％、「エコファーマー」16.6％だった。
　どのような分野の技術開発に期待するかについては「低コスト省力化のための技術開発」と回答した割合が68.8％と最も高く、次いで「収量を安定させるための技術開発」63.6％、「土づくりのための技術開発」49.3％となった。
　また、追肥の時期や施肥量を判断するため、栽培期間中、継続的に土壌中の窒素やカリなどの肥料の量を把握する技術があれば使いたいかという問いに「使いたい」と回答した割合が68.2％、「使いたくない」が5.9％となった。
　有機農業や環境保全に配慮した農業に取り組むことによって、どのような効果を期待するかについては「農産物の品質や付加価値の向上」が69.5％と最も高く、次いで「水質の保全」61.1％、「農業関連所得の向上」54.6％となった。