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シリーズ詳細
時論的随想 ―21世紀の農政にもの申す
このシリーズの記事
(108)少数担い手重視を危惧
2016.09.05
(107)水田フル活用政策の本気度を問え
2016.08.08
(106)どう恒久化する? 水田フル活用政策
2016.07.07
(105)「白書」は国民の不安に応えているか?
2016.06.01
(104)TPP審議とG7農相会合
2016.04.06
(103)農地所有 なぜ必要か?危機感持て 特区法改正
2016.03.08
(102)TPP影響試算はまやかし 米農家の不信払しょくせよ
2016.02.22
(101)「大綱」で日本農業は再生産可能になるか?
2015.12.09
(100)TPPを日米安保から考える
2015.11.05
(99)課税強化で農地は動くのか?
2015.09.14
(98)「教育」を追放する農協法改正でいいのか
2015.08.07
(97)農地の自主管理壊す農業委員公選制廃止
2015.07.13
(96)協同組合原則を無視する改正案
2015.06.10
(95)新基本計画 「国会報告」に望むこと
2015.04.10
(94)自らの歴史をふまえて議論を ―「監査」と「准組問題」―
2015.03.17
(93)「聖域」守る!はどこへ?―許されない米特別枠設定―
2015.02.05
(92)年初からの難問にどう立ち向かうか 農協改革とTPP
2015.01.14
(91)今こそ吟味したい農政公約
2014.12.16
(90)食料生産と財務省の責務
2014.11.14
(89)「概算要求のポイント」の問題点
2014.10.16
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